人を育てる～新・日本型経営のすゝめ～

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人を育てる～新・日本型経営のすゝめ～

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小野貴史著

「働き方改革」では会社も社員も守れない！？

一見、労働環境の改善につながるように見える「働き方改革」は、
じつは大切な社員の「コスト化」だった。

◎「できる社員」だけを採用するのは、日本の企業風土に合わない。
◎欧米型経営のリスクは、地方で顕著に現れる。
◎優れた日本式人事評価制度を残し、「働き方改革」のメリットだけを取り入れよ。

地域と共に歩む6代目社長の、人材育成システム再構築宣言！

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6代目社長が実感した「働き方改革」の先にある危機

著者は、地方で建設業を営む老舗会社の社長です。

学者でも人材育成の専門家でもない一企業の社長が、
自ら筆を執った理由──。

多くの従業員を抱え、人材育成に力を入れてきた者にしか分からない危機が「働き方改革」の中に見えていたからです。

「働き方改革」は、一見、労働者に優しい政策に見えます。
何に問題があるのでしょうか？

©山崎エリナ　『Civil Engineers 土木の肖像』より

働き方改革は、欧米の労働観のもとに作られている

著者は、「働き方改革」は従業員のコスト化だと指摘します。
最初から「できる」人材だけを採用し、コストに見合った仕事をさせていくというものです。

しかし、日本の企業風土は「人づくり」にありました。
明治以降、我が国の産業構造は、「農」「土地」中心から、「工」「通貨」へとコペルニクス的転換が行われましたが、そんな中、日本人は「日本モデル」の原型を生み出します。

本書には、近代以降の日本が、さまざまな試練のたびに、日本的にそれを乗り越えてきた歴史を紹介しています。

地方の企業には対応できない「働き方改革」

日本的人材育成の基本は、先輩から後輩へと仕事のノウハウを伝えていくOJTでした。
ところが「働き方改革」は、OJTをなくし、社外教育機関へのOff-JTへと促す政策です。

しかし、人口の少ない地方で社外教育機関を作ることは困難です。
新潟の胎内市で建設業を営む著者は、ないならば作るしかないと、資本を投じて、社会人教育の場と技術向上のための学びの場を、令和元年と二年に設立します。

なぜ著者はそこまでしようとしたのか。
地域共に生きるという社風と、その6代目を受け継いだ責務、
そして、「企業の役割とは、人を育て、社会問題を解決すること」という信念があったからだと思います。

本書には、地方で企業を営む社長の目に映った「働き方改革」への疑問と、
その根拠となる優れた日本的人事評価制度の歴史、新しい日本型人材育成制度の提唱が、実践に裏付けられた形で書かれています。
まさに、「新・日本型経営のすゝめ」といえる本です。

人を育てるカバー

小野貴史『人を育てる～新・日本型経営のすゝめ～』
四六判並製・206ページ、定価：本体1500円＋税
ISBN978-4-907461-27-0　C0034

著者略歴

小野貴史（おの・たかふみ）

小野貴史氏写真

小野ホールディングス株式会社代表取締役社長。新潟県で代々建設業を営む創業130年の老舗、株式会社小野組の６代目社長。
働き方改革の施工後に不可欠なOff-JTの場が地元にないことから、自ら社会人教育の場（一般社団法人和合館工学舎）や技術向上の場（一般社団法人北陸建設アカデミー）を設立。
地域と共に生きる小野組の社風を受け継ぎ、小学校への出前授業などをおこなう。山崎エリナ撮影写真集「Civil Engineers土木の肖像」の出版協力をおこなう。